人時売上が1,000円上がるとどうなるか
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私は人時売上にこだわります。
理由は、これまでに何回も書いています。
私のブログには記事検索があるので、そこに「人時売上」と入力してみてください。
過去記事が出ますので。
同じやり方で、いろんな検索ができますよ。
計算式は単純に「売上÷総労働時間数」です。
大事なことは、まず、売上は税抜きであること。
税込みで計算すると、8%分、数字が良く見えますからね。
原価率や人件費比率等を算出するときも同様です。
シークレットブーツのようなものです。
そして、総労働時間数は、お店のカギを開けてカギを閉めるまでの、全員の総労働時間数であること。
仕込みや掃除だけのスタッフの時間も加えます。
また、店長は12時間いるけど実際には8時間しかつけてない、なんてのもダメです。
100%正しい時間数で計算すること。
じゃないと、本当の数字が見えません。
判断を誤ります。
大体、サポート始めて最低でも1,000円は上がります。
もともとそういう概念がないところに持ち込むわけですから、それくらいは上がりますよね。
中には、2,000円とか3,000円とか、それ以上上がるところもあります。
人時売上が1,000円上がるというのはどういうことか?
原価率が30%として、粗利率が70%
つまり、1,000円×70%=700円
増加した1時間当たりの粗利(これを人時生産性という)が700円ということ。
人件費は、MAX粗利の50%までなので、350円。
1人当たり1時間当たり、人件費を350円上げることができますよ、ということです。
パート・アルバイト、社員、店長、それぞれに役割が違うからそれらを加味して単純に考えると、
●パート・アルバイトは、その地域の平均時給よりも100円以上高くできる。
●社員の給与を5~7万円上げられる。
●店長の給与はそれ以上に上げられる。
程度の計算は成り立ちます。
社員の数にもよりますから、ざっくりですけどね。
ということは、もし人時売上が2,000円以上上がったら……。
実際には人時売上だけで決まるものではなくて、その中には採用等も含まれるし、人件費比率やFLR等も加味して、もっと多面的に考えます。
でも、根本の考え方はこういうことです。
私の3つのテーマにとって、絶対に避けられないんです。
↓
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飲食店コンサルタント 河野 祐治
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