待遇を良くするための指標は「１人当たりの粗利」

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相変わらず、採用で苦戦しているお店が多いです。

ちょっと深刻です。

平均時給も、どんどん上がっています。

採用対策は待遇だけの問題ではありませんが、

でも、待遇が平均以下というのは・・・

アルバイトや社員も含めて、

スタッフの待遇を良くするというのは、

もちろん売上を上げて利益を伸ばすことですが、

１番の指標は「粗利」なんです。

もっというと、「１人当たりの粗利」や、

「１人当たり１時間の粗利」

例えば、

１日の売上が２０万円、

その日のスタッフの労働時間数合計が５０時間だとしたら、

２０万円÷５０時間＝１人当たり１時間の売上は４，０００円。

原価率が３０％として、粗利が２，８００円。

人件費は、MAX粗利の半分までなので、

平均時給が１，４００円ということです。

社員の年間労働時間数が２，１００時間として

（実際にはそんなことないけど・・・）、

平均年収換算で２９４万円。

これは、アルバイトも社員も経営者も含めた、

全員の平均です。

この数字でもやっていけるのは、

どこかの階層が割を食ってるか、歪があるか、

社員のサービス残業で成り立ってるか・・・・・です。

しかも、この「粗利の半分まで」というのは、

求人費・福利厚生費・教育費・法定福利費等、

人に関する費用全てを含みます。

なので、しょっちゅう求人をかけているお店は、

どんどん原資を食っている訳です。

純粋に賃金だけで見た場合には、

MAX粗利の４５％程度までなので、

もっと下がることになります。

う～ん、長くなりそうなので、続きはまた…。

飲食プロデューサー、中小企業診断士

河野祐治

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